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【意味】基礎用語(ア行)

2017年よりIT企業の担当になりました。

はっきり言って、私は全然詳しくありません。早く詳しくなりたいという意味を込め、少しずつ勉強をしたいと思います。まず、単語の整理です。

 

【ITベンダー】 

企業が必要とする情報技術に関連した機器やソフトウェア、システム、サービスなどを販売する企業。

情報機器やソフトウェア、コンピュータシステムなどの製品を販売したり、それらの製品を組み合わせてオーダーメイドのシステムを開発・構築したり、付随するIT関連サービスを提供する企業が含まれる。

特に、単にITベンダーといった場合は企業の情報システム開発・構築を請け負う企業のことを指すことが多く、そのような企業はシステムインテグレータ(SIer:System Integrator)とも呼ばれる。

 

アジャイル

「俊敏な」「すばやい」という意味の英単語で、要求仕様の変更などに対して、機敏かつ柔軟に対応するためのソフトウェア開発手法。

従来は、要求仕様を満たす詳細な設計を行ったうえで、プログラミング開発や試験工程に移行するウォーターフォールモデルと呼ばれる手法が主流だったが、この方法では、開発途中での仕様変更や修正が困難で、技術革新や企業環境の変化に即応することが難しくなった。

アジャイルでは、仕様や設計の変更があることを前提に開発を進めていき、徐々にすり合わせや検証を重ねていくというアプローチをとる。 

 

LTE

スマートフォンタブレット型端末などで用いられる移動体通信システム規格の一つ。ロング・ターム・エボリューションLong Term Evolution(長期的な進化)の頭字語である。

LTEは、第3世代(3G)携帯電話システムに関する各国・地域の国際標準化プロジェクトである3GPP(3rd Generation Partnership Project)によって2009年3月に仕様が策定され、世界に導入された。2009年末から急速に普及し始め、2~3年で各国の多数のオペレーター(通信事業者、通信キャリア)が導入するようになった。日本ではNTTドコモが2010年(平成22)にサービスを開始した。

LTEは大量・高速のデータ通信が可能である。下り(基地局からLTE端末へ)最大毎秒300メガビット、上り(LTE端末から基地局へ)最大毎秒75メガビット(端末電源の都合で小さめ)のデータ伝送速度を得るためには、伝送帯域を20メガヘルツに広げ、基地局からの電波利用可能なセル半径を1キロメートル以下とし、MIMO(マイモ)(multiple input multiple output。送信側で情報を複数個に分割し、複数個の送受アンテナで各個の情報を同時に送受して受信側で元の情報に合成する方式により、複数倍の高速送受を可能にする方法)用のアンテナを4本(最大)用いるという条件が必要となる。

移動体通信システムは、1980年代の第1世代のアナログ方式の自動車電話から、1990年代の第2世代でデータ伝送も可能なデジタル方式になり、21世紀とともに現れた第3世代はネットワークに接続可能なためマルチメディア対応で、伝送速度は最大毎秒2メガビットとなり広く普及した。2006年に登場した第3.5世代になると伝送速度は最大毎秒14メガビットとさらに高速化してネットワークの利用も進み、音声よりデータでの利用が多くなった。さらに、光ファイバーなみの通信速度を目ざす第4世代(4G)が、伝送速度毎秒ギガビット級を実現するには長期にわたる技術の進化が必要として、第4世代への開発途上の移動体通信システムとして登場したのがLTEであり、第3.9世代ともよばれている。

これに続くLTE-Advanced(アドバンスト)は、LTEの10倍以上の通信速度を目ざす方式で、国際電気通信連合(ITU)の定める厳密な第4世代の規格の一つである。詳細仕様は、LTEが2008年に承認されたときから検討が開始され、2012年にITUにより承認された。この際、LTE-Advanced用の端末はLTEネットワークにも接続できることに加えて、LTE-Advancedネットワークに接続したときには、通信速度に関して大きな改善が認められることが必要とされた。ITUは2010年末に、LTE-Advancedには第4世代とよぶ資格ありと認めている。さらに2014年には、仮想現実(バーチャルリアリティvirtual reality:VR)、拡張現実(オーグメンテッドリアリティaugmented reality:AR)の世界をも楽しめるとされる、伝送速度毎秒10ギガビットを目ざす第5世代について情報交換・意見交換などを行う国際ワークショップが開催された。

 

エンタープライズ

IT業界における市場や製品カテゴリの区分の一つ。

大企業や中堅企業、公的機関など、複数の部門で構成されるような比較的規模の大きな法人に向けた市場や製品のこと。

同様に、個人事業主や中小企業は「スモールビジネス」、一般消費者は「パーソナル」「ホーム」「コンシューマ」などと呼ぶ。

 

オフコン】 

オフコンとは、事務処理向けのコンピュータの通称。

総務や経理など企業の事務処理を行うために開発されたコンピュータであり、パソコンが普及する以前に広く使われていた。

大型の汎用機と同様、メーカー独自の規格で開発されているものが多く、専用OSと専用のアプリケーションで稼動する。

また、アプリケーションの開発言語としてはCOBOLが多く用いられている。

パソコンの普及によるアプリケーションの充実とC/SによるWindows環境の整備、イントラネットエクストラネットなどの浸透により、オフコンは次第に使われなくなってきている。

なお、オフコンは日本独自の呼称で、実際はワークステーションやミニコンの一形態である。

 

【オールフラッシュアレイ】

SSDなどのフラッシュメモリを用いた記憶装置(ストレージ)を複数台統合して一体的に運用し、読み書き速度の向上や信頼性能向上などを図った外部記憶装置。

ハードディスクではディスクアレイと呼ばれる製品・システムをフラッシュメモリストレージで再現した製品カテゴリーで、複数のSSDなどにデータを分散して同時に読み書きすることで、データ転送の高速化を図っている。

また、ディスクアレイ同様に各種のRAIDレベルが利用可能なことが多く、単体のSSDなどより耐障害性を高めることができる。

 

【オンプレミス】

情報システムを企業や組織が自社内または自社で準備した設備内に設置し、自己の責任において運用すること。かつては情報システムの運用は自社で行うことが当然であったため特別な呼称はなかったが、クラウドサービスを導入する企業や組織が増えたのに相対してこの呼称が生まれた。
クラウドサービスは、初期コストや固定的な運用コストの面で有利な一方で、セキュリティの高さや安定性においてはオンプレミスに一日の長がある。金融分野や高度な機密を取り扱う企業など、必ずしもクラウドサービスが適切ではない業種や業務も存在。

【提言】ネットカフェによる図書館運営

たまに、ネットカフェに行きます。以前の漫画喫茶とは比較にならない程、快適に過ごせるお店がほとんどです。

地域の図書館に行った場合、本が汚かったり、借りたい本がなかったり、といった不満を抱くこともあります。

図書館の運営は民間委託の実例も見られますが、より快適な図書館の運営を考え、ネットカフェによる図書館の運営を提言したいと思います。

 

<狙い>

 ・利用者満足上昇

     ↓

 ・運営費用の軽減

 

内容は「図書館は一般市民が広く利用するものである」という理念に一部、異を唱えるものです。

図書館に行って、子供が泣いている、本を読みたくても満席で座れない、といった不満を抱いたことはないでしょうか。これらのことを解決できれば、より利用者満足の上昇がなされるのではないだろうか、というのが今回の提言の動機です。

その結果、運営費軽減できればいいと思います。

 

(1)閲覧スペースはブースに区分け

子供が泣いている、本を読みたくても満席で座れない、はブースにすれば、一気に解決すると思います。

親子の方でどうしても子供の世話をしなければならないと言う場合、ネットカフェでよく設定されている「フラット席」を利用すればいいのです。

 

(2)子供向け図書館、学生向け図書館などターゲット限定で運営

主婦の方で、ネットカフェに通う方は、ほとんどいらっしゃらないと思います。(私も今までほとんど見たことがありません。)

私は、既存の図書館の問題点として、「ターゲットが広すぎる」を挙げたいです。ターゲットを絞り込むことで、よりコンパクトな規模の運営を理念とした図書館があってもよいと思います。

学生の方でも、時間を潰すことを目的とした図書館の利用などあると思います。本当に本を読む方ならいいのですが、昼寝をする方もいらっしゃると思います。こういった方は、家で寝て頂きたいと思います。

【提言】大学受験科目数を5教科に

少子高齢化により大学全入時代が到来したと言われます。その一方で、就職活動の失敗により自ら命を絶つ大学生も大変な数です。これは、学生本人にとっても、その両親にとっても、非常に不幸な状況です。

この状況を打破する方法論について考察し、以下に記載します。

 

(1)大学入学は義務ではない

大学入学から卒業までの期間は非常にお金がかかります。家計に与える負担も大きいです。面倒見の良い大学、そしてその結果として就職に強い大学という謳い文句をよく見かけます。それはそれで素晴らしいことです。ですが、就職できない学生が沢山いるという事実は変わりません。

もともと、大学は「機会費用」が発生する「経験財」です。大学で「この分野を勉強したい」という志望動機もなく入学するくらいなら、高校卒業後の若さを武器に「社会人」として働き、早期に就業体験を積む方が価値があるのではないかと思います。

 ・家計負担の軽減

「高卒での就職活動はより厳しい」という条件を無視することになりますが、就業者受入可能なコース設定により、学生本人による学費の捻出も可能になり、家計負担の軽減が実現することは明白です。

 ・入学動機の獲得

就業経験を積んだ上で「この分野の勉強をしたい」という動機をもって大学へ入学した方が、本人のやる気も高いと思うからです。

 

(2)大学受験科目数を5教科に

現在のビジネス社会では、「俯瞰する力」が特に重要であると思います。

現在の30~40代の方たちの場合、彼らが高校生の際、文系クラスや理科系クラスに所属し、大学受験の準備をしたと思います。

「文系クラス」や「理科系クラス」の概念を一度破壊し、全ての高校生が上記で言うところの「理科系クラス」のカリキュラムで大学受験の準備をするべきだ、というのが今回の提言の骨子です。例えば「文学部」を受験する際にも、「理科」科目の試験を実施します。

<狙い>

 ・理系学部志望増加

 ・受験生の質の向上

<影響>

 ・休校&廃校の増加

もちろん、現在、大学に勤務されている方は困ることになります。しかし、少子高齢化が進展する中で、現在存在する大学全てが永続するとは思えません。受験生を集められない大学は経営状態が悪くなるのは明白です。

理科系科目を必須にする項目については、文系学生、文系出身社会人とは言え、理科系科目知識の必要性はあり、少なくともあって困る知識では決してないということは言いきれると思います。この条件が満たされれば、今よりも多くの観点からの視点を持つことが可能になるという意味で、ビジネス社会でも役立ちます。

 

(3)実現する為の必要事項は何?

「高卒での就職活動はより厳しい」という条件を無視している状況です。これを克服する為に、下記のカリキュラムを提案します。

まずは、高校でインターンシップを導入します。

高校生の方も、部活動や受験勉強など多忙だと思います。

そこで、比較的時間の取れる夏休みの2週間を設定し、「化学」、「物理」、「生物」から「IT」まで分類したうえで、企業インターンシップを実施する案です。

高校生は、自分が関心を持つ分野・企業を選択、訪問し、就業現場を体験、勉強していることがどのように社会で役立つのかを知る機会とします。

次に、ここから企業の負担が大きくなるのですが、高校卒業後、インターンシップ実施者で、就職を希望する高校生を対象に選抜を行い、一定の人員を確保します。その上で、大卒社員よりも低賃金で雇用します。その代わり、大学進学の際、学費を一部負担するという作戦です。もちろん、大学進学の際にも試験を行い、「なぜ大学に行きたいのか」や「どういったことを研究したいのか」といった項目を明確にすることが必要です。

企業と本人が学費を負担すれば、親の負担は減りますし、企業からすれば高校卒業したばかりの若者という「ダイヤの原石」を獲得することになります。

 

上記(3)の実現が叶えば、その結果として、

 ・高校卒業後の大学入学者が減少

 ・高校卒業後の就職者が増加

 ・高校卒業後の就職者による社会人入学の増加

となります。大学全入時代という中で、受験生獲得の為の大学間競争は熾烈です。

価値観の変化や経済情勢の更なる悪化により、大学進学が当然ではなくなった場合、いかに社会人入学を獲得するか、ということを考える方が、重要な気がします。

【提言】文系大学生の学位習得必要期間を4年から5年に

私は、2002年に大学を卒業、新卒で現在勤めている会社に入社しました。就職活動を行った2001年は不景気であり、第一志望の会社には入社できませんでした。エントリーはインターネットで行い、「インターンシップ」が実施され始めた頃でした。

2012年現在、入社11年目を迎えるのですが、当時から思っていたことや、最近のニュースを見て感じたことを参考に、今回の提言をまとめました。

 

(1)2000年以降の大学生は忙しい

業績の悪化や給与の見直しに伴い、(学生の)両親の所得は減少し、仕送りを受ける大学生の生活費も減少しています。大学生の就職内定率も下降傾向です。 

その一方で、企業は可能な限り優秀な学生を採用したいと考えます。グローバル展開によって、外国語が話せる学生を評価、採用する傾向が強いようです。

「即戦力を求める」という企業の考え方は(個人的には)利己的だと思うのですが、比較的自由な時間を多くとれる学生の時期に、就業を体験することは非常に有意義であると思います。例えば、「インターンシップ」です。学生にとっても、就業観を育むきっかけになります。

生活費確保の為にアルバイトをしなければならない、就職活動の為に外国語の勉強をしなければならない、就職活動時期に入ればインターンシップもしなければならない。 

2000年以降の大学生は非常に多くのタスクをこなさければなりません。

 

(2)文系大学生の学位習得必要期間を4年から5年に 

私は、上記のような環境を鑑み「文系大学生の学位習得必要期間を4年から5年に」変更することを提言します。主に、以下の3点を狙いとします。

 1.年間学費の値下げ、親や学生の年間当たり経済負担軽減。

 2.授業時間以外の自由時間の増加、アルバイト実施を実現。

 3.学習時間や留学機会の増加。

「入学時に教養のない」学生に対しても、5年間の時間を設定すれば、1~3年生の間に基礎的教養の習得から専門学習の進路の決断まで時間をかけて行うことが可能になります。

そして、この時期に学生が積極的にアルバイトに取り組むことで、学費や生活費の一部を捻出できれば、親の負担も減らすことが可能です。

また、学生は1~3年の間に海外留学など実施、語学力の向上、就業観を育成し、その後訪れる4~5年生における就職活動時期にも役立つと思います。

「人間は考える葦である」(パスカル)

業界を問わず、技術革新の波は急速です。流行が廃れるまでのスパンがとても速いことを常に感じる毎日です。

私は広告業界の人間です。2012年4月現在、「mixi」等の国内サービスは急激に勢いがなくなり、「Facebook」や「twitter」など海外サービスの勢いを感じます。「mixi」を新規で最近始めたという声を、ほとんど聞いたことがありません。

・・そんな荒波を生きる我々がビジネス社会を生きるために必要なことは何でしょうか。

それは「考える」ことだと思います。考えることは、PCには出来ません。考えることを放棄した瞬間に、人間の価値は著しく低下すると思います。

とは言え、このビジネス社会で考える人もいれば、「考えない」人も沢山いるのが事実です。

(1)「考えない」人々の種類

経営者他、権力を持つ人でもビジョンがない人は世の中沢山いると思います。強力な権力を持つ人はマスメディアを中心に取り上げられます。しかし、独創的なビジョンをお持ちの方はほんの一握りです。

ビジネスパーソンの大部分が該当する「権力がない」、「考えない」人々は平気で他人に丸投げします。

ベテラン社員は「自分の経験が役に立たない」、「勉強する意思がない」、「体力面、精神面でキャッチアップが難しい」という理由で、その行為自体が考えられなくもありません。

深刻な問題は、若手社員で、「考えない」方です。「自分に経験がない」、「勉強する意思がない」、「現状で仕方がないと思ってしまう」、この悪循環が成立、増幅すると日本の将来を考える上で非常に危険です。

(2)拍車をかける社会環境

また、この流れに拍車をかけるのがリストラによるベテラン社員の早期退職、新卒社員の採用活動抑制です。この結果、「考える」社員1人あたりの業務量が増大し、負荷が生じることになると思います。

(1)、(2)は現状の日本の将来における問題点と思います。

 

では、各個人はどうすればいいのか。

リバウンド力をつけることが鍵ではないかと考えます。